● 4月7日深夜に発生した余震
● 河北新報 2011年04月09日版 より
今回の地震を予測しえなかったということは、さほど
「地震観測はあてにしないほうがいい」
ということだが、さりとて無視するわけにもゆかない。
これはいたしかたないこと。
なにせ地面の下で起こっていることである。
「どうも気になる」
と思うようなら、やってくると思ったほうがいい。
『
サーチナニュース 2011年04月12日14時55分
http://news.livedoor.com/article/detail/5484542/
日本ではこのほど、福島県や茨城県、千葉県沖で震度6弱の余震が相次いで起こっている。
中国の大手ポータルサイト「新浪網」では、余震の震源が南下していると指摘し、今後、
東海地震の引き金になる可能性
を懸念している。
同サイトでは、
「震災発生から約1カ月で、最大震度4以上の地震が80回以上」
とする日本の気象庁の発表を紹介。
また、余震の震源が、岩手～宮城県沖から、福島県、茨城県、千葉県へと南下傾向だと指摘し、
「震源の南下傾向が収まらなければ、マグニチュード（M）9レベルの東海地震が起こる可能性も否定できない」
などとして、首都圏から静岡など東海地方にかけて、広範囲におよぶ地震の被害拡大を懸念した。
』
『
J-CASTニュース 2011年04月12日20時23分
http://news.livedoor.com/article/detail/5485406/
東日本大震災の発生から1か月が経っても、活発な余震活動が続いている。
特に、震災以降、マグニチュード7以上の余震は5回も発生している。
余震の中には、30年ほど大きな地震がなかった地域が震源のものもある。
気象庁では、本震の影響で地殻が引っ張られ、これまでは地震が起こらなかった地域でも地震が起きやすくなった可能性があるとみており、今後も、一定期間はM7クラスの地震が起こる可能性があるとして警戒を呼びかけている。
■震源が沖合でなく陸地にあるのも特徴
M9を記録した3月11日の本震では、岩手県沖から茨城県沖の長さ500キロメートル、幅200キロメートルにわたって大きく地殻が動いたとみられ、この地域で余震が多発している。
気象庁は3月13日の会見の段階で、
「これだけ（元々の）地震が大きいので、余震も大きい」
「すでに震度5弱、5強の地震が時々続いている。この状況はしばらく変わらない」
などとする見通しを明らかにしており、実際に、これにほぼ沿う形で余震が起こっている。
震災以降、M7以上の余震は5回も発生しており、特に4月11日夕方に震度6弱を記録した余震では、震度3を中心とした余震が、3時間に約30回も発生している。
この余震で特徴的なのは、震源が沖合ではないことだ。
震源は福島県の浜通りで、震源の深さは約6キロだった。
実は、茨城県北部から福島県南部の地表から20 キロの浅い陸域は、ここ30年ほどは中規模以上の地震が起きていない「地震空白地帯」だ。
しかし、今回の本震で地殻が引っ張られ、地震が起きやすくなった可能性が指摘されている。
■千葉県東方沖など震源が南寄りになる
本来ならば、余震の回数は、本震から時間が経つにつれて指数関数的に減少するとされる。
だが、本震で地殻が動いたことで、新たな余震を誘発している可能性もある。
3月12日も、8時8分にM6.4、14時7分にはM6.3の地震が発生。
朝の地震では、千葉県北東部では震度5弱を観測。震源は千葉県東方沖で、これまでの余震よりも震源が南寄りだ。
この地震についても気象庁は、
「
発生した場所、震央の位置からすると、東北地方太平洋地震の余震の範囲内。
ぎりぎりだが（余震域の範囲に）入っているということ、余震だと考えられる
」
と、3月11日の余震だとの見方を示している。
4 月11日に開かれた政府の地震調査委員会の会合では、海溝型地震が起きる確率や規模の予測が、実態とずれている可能性があるとして見直しを決めた。
その上で、今後もM7の余震が起きたり、震源域周辺でM7～8程度の地震が誘発されたりする可能性があるとして注意を呼びかけている。
』
『
河北新報 2011年04月09日土曜日
http://www.kahoku.co.jp/news/2011/04/20110409t13043.htm
”宮城県沖“に相当せず？ ７日深夜の余震発生メカニズム
宮城県沖を震源に７日深夜に発生した地震は、東日本大震災の余震で同県北部と中部で震度６強の揺れを観測した。
当初、気象庁が発表した観測データは想定された宮城県沖地震に似ていたが、精査の結果、
別のメカニズム
である公算が大きくなった。
日本列島の地殻では何が起き、
宮城県沖地震に相当する激震がさらに発生する可能性はあるのか。
大震災の余震の状況と今後の見通しをまとめた。
宮城県沖で発生した東日本大震災の余震に関し、東北大地震・噴火予知研究観測センターの海野徳仁教授（地震学）は
「想定された宮城県沖地震とは異なるタイプの地震だった可能性が高い」
との見方を示す。
海野教授によると、金華山に設置した衛星利用測位システム（ＧＰＳ）の測定値を見ると、地殻は隆起して西にずれていた。
宮城県沖地震を引き起こす海と陸のプレート（岩板）境界型とは全く逆の動きだったという。
加えて宮城県沖と同じタイプなら、震源の東側の海底が隆起することで海面が上昇し、２０～４０センチの津波が想定される。今回の余震では潮位の変化は観測されなかった。
ほかの観測データも分析し、海野教授らはプレート内部で起きた地震と判断。
２００３年に気仙沼南東沖約２０キロの深さ７２キロで起きたマグニチュード（Ｍ）７．１の地震と同じタイプと推測する。
気象庁は発生直後、震源は牡鹿半島沖約４０キロの深さ約４０キロ、地震の規模はＭ７．４と発表した。
このデータなら、想定されていた宮城県沖地震とほぼ一致していたが、８日夕に、深さ６６キロ、Ｍ７．１と改めた。
修正後のデータは震源が深いため、プレート境界型の可能性は少なくなった。
今回の地震が想定された宮城県沖地震でなければ、余震として激しい揺れが襲ってくるのか。
海野教授は「現時点では何とも言えない」と述べるにとどまる。
３月１１日に発生したＭ９．０の本震の規模が大きすぎた
ことが、最大の要因だ。
本震の震源域は長さ５００キロ、幅２５０キロと過去に例がないほど広い範囲にわたり、断層が約２０～３０メートル滑ったとされる。
この領域内で実際にどのように滑ったかについて、十分なデータが集まっていないため、現時点で国内の研究者の間でも一致した見解が得られていない。
気象庁が発表した余震の震源の分布をみると、想定される宮城県沖の震源域はやや少なかった。
このため海野教授は
「宮城県沖地震を起こすとされる牡鹿半島沖のアスペリティ（固着域）が既に滑ったのか、まだ滑らず残っているのか、判別できていない」
と説明している。
［想定宮城県沖地震］
宮城県沖のプレート境界で、およそ３７．１年間隔で発生する地震。
政府の地震調査委員会による長期評価によると、１９７８年の宮城県沖地震で滑った領域で地震が起きる「単独型」の場合、規模はＭ７．５程度で、３０年以内の発生確率を９９％としていた。
前回は、金華山沖６０キロの深さ４０キロで発生し、地震の規模はＭ７．４。
当時の震度基準で大船渡、石巻、仙台、新庄、福島で震度５（強震）を記録した。
◎関連性の低さ気象台も指摘
宮城県沖を震源に７日深夜に発生した東日本大震災の余震で、仙台管区気象台は８日、発生のメカニズムについて
「精査はこれからだが、６６キロという震源の深さから、海側のプレート（岩板）内と考えられる」
との見解を示した。
想定される宮城県沖地震は深さ４０キロで、陸と海のプレートの境界付近で起きるとされており、今回の余震との関連性は低いとみられる。
余震について気象台は当初、牡鹿半島沖４０キロの深さ４０キロで発生し、地震の規模はマグニチュード（Ｍ）７．４と速報したが、検証の結果、深さ６６キロ、Ｍ７．１に修正した。
気象台は６日、９日午後３時から３日以内の最大震度５強以上の確率は１０％と発表した。
川原田義春地震情報官は８日未明の記者会見で
「今回の地震で余震が起きる確率が大きく変わることはないだろう」
と述べた。
◎Ｍ７超は３．１１以来
東日本大震災の余震で震度４以上を観測した地震は、８日正午までに９３回に達した。
７日深夜の余震は、仙台市宮城野区と栗原市で震度６強を記録。
マグニチュード（Ｍ）は最大ではなかったが、揺れは最も強かった。
気象庁の観測によると、７日深夜の余震の規模はＭ７．１。
これまで発生したＭ７を超える余震は、３月１１日の本震直後の１時間に３回あっただけで、規模は４番目に大きかった。
Ｍ５を超える余震はグラフの通り。
徐々に減少しており、２４日以降は１日５回以下で推移。
規模の大きいものも頻度は減ってきている。
ただ本震が大きければ通常、余震の規模や回数も多くなり、大きな余震に注意が必要な期間も長くなる。
気象庁は６日の段階で、９日午後３時からの３日間に震度５強以上の余震が発生する確率を１０％と予測。
６～１１日の６日間にＭ５以上の余震回数は２０回程度で、多い場合には６０回程度になるとしている。
◎Ｍ８級警戒必要／過去の巨大地震で専門家指摘
世界で過去に起きた地震では、本震から長期間たって最大の余震が発生したケースもある。
一般的に、最大余震のマグニチュード（Ｍ）は本震から１少ない程度とされている。
東日本大震災では、Ｍ８クラスの余震が起きる可能性もあり、注意が必要だ。
２００４年のスマトラ沖地震（Ｍ９．１）では、約３カ月後にＭ８．５の最大余震が発生。
２月のニュージーランド地震（Ｍ６．３）は、昨年のＭ７．０の地震の約５カ月後に起きた余震との見方が研究者の間では強い。
東京大地震研究所の大木聖子助教（地震学）は
「本震がＭ９の地震だったので、何が起こってもおかしくない。
１年後に最大余震が起こるケースもある」と警戒する。
直接の余震ではないが、巨大地震が発生した近くで、大きな地震が起きることがある。
東日本大震災でも、同じ陸のプレート上にある長野県と新潟県の県境付近や秋田県沖、静岡県東部などでＭ６クラスの地震が発生している。
大木助教は
「本震が引き金となって力のバランスが崩れ、誘発されている地震と考えられる。
同様の地震は、東日本のどこでも起きる可能性がある」
と指摘する。
』
『
共同通信社 2011/03/28(月) 20:59
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0328&f=national_0328_179.shtml
大震災後、初の判定会、東海地震に結び付く変化なし
東海地震の想定震源域に異常がないかを検討する月例の地震防災対策強化地域判定会（会長、阿部勝征東大名誉教授）が28日、東日本大震災の発生後初めて開かれ
「東海地震に直ちに結び付くような変化は観測されていない」
とする見解を発表した。
判定会では、大震災と、大震災4日後の15日に静岡県東部で発生したマグニチュード6・4、最大震度6強の地震についても分析。
両地震に伴い、東海地震の想定震源域では大規模地震の発生時にみられる一時的な地殻変動の変化が観測されたが、その後は通常の状態に戻った。
15日の地震の余震も減少しており、見解は「東海地域では、地震活動の状況に特段の変化は認められない」としている。
』
『
共同通信社 2011/03/22(火) 17:48
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0322&f=politics_0322_008.shtml
名古屋大が解析、東海・東南海地震、促進されず
名古屋大地震火山・防災研究センターは22日までに
「東日本大震災が引き金となって、東海・東南海両地震の発生が極端に早まることはない」
とする解析結果をまとめた。
ただ同センターの田所敬一准教授（地震学）は
「今回の結果は、数十年単位でも発生しないことを意味しているわけではない。
地震への備えを怠らないでほしい」
としている。
東日本大震災後、余震とは別に大震災に誘発された可能性があるマグニチュード（Ｍ）6級の大規模地震が秋田や長野、静岡各県で発生。
大震災のエネルギーが日本列島の地殻にかかる力のバランスを広範囲で崩した可能性があるため、東海・東南海地震の震源域や中部地方内陸の活断層などに影響を与えたかどうかを分析した。
解析では、東海・東南海地震の想定震源域に加わった力は、両地震が実際に発生した場合に出るとされるエネルギーの0・ 1～0・2％程度で、発生を促進する傾向はほとんどみられないとの結果が出た。
』
『
ロケットニュース24 2011/03/18(金) 18:12
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0318&f=national_0318_172.shtml
アメリカの学者、東京に大規模な余震を警告
3月11日の東北地方太平洋沖地震後、各地で余震が続くなか、カリフォルニア大学デイビス校の地震学者ジョン・ランドル教授は、東京での大規模余震を警告している。
「当初、主な余震は仙台の周辺地域で起きていたが、徐々にそのエリアは南下しており、東京周辺も巨大な余震の危機下にある」
教授によれば、
「過去に日本沿岸で発生した大地震が、それぞれに大きな余震を引き起こしてきたのは歴史的事実であり、そのほとんどがあまり時間を置かずに起きている」
とのこと。
その実例として、1854年の安政東海地震（マグニチュード8．4）のわずか32時間後に起きた安政南海地震（マグニチュード8．4）が挙げられる。
他にも、1944年には東南海地震（マグニチュード7．9）があり、2年後に南海地震（マグニチュード8．0）が起きている。
このときは2年という間隔ではあったが、過去幾度となく起きてきた両地域の地震には周期性があり、発生時期も接近しているため連動していると指摘されている。
そのためランドル教授は、今回のマグニチュード9．0の大地震後も大規模な余震が起こると指摘しており、マグニチュード7～8のものも数回発生するかもしれないとしている。
教授はアメリカ航空宇宙局（ＮＡＳＡ）や他大学の研究者らと共同研究をしており、これまでにもカリフォルニアや世界の他の地域での地震を予測してきた。
Ｏｐｅｎｈａｚａｒｄｓ．ｃｏｍというサイト上で、昨年の7月30日に載せたブログでは、
今後1年間に日本の4つの都市で大地震が起こる可能性を試算していた。
その都市とは、東京、大阪、新潟、仙台で、彼の予測によると大地震発生の可能性は東京がいちばん高く、以下仙台、大阪と続いてる。
ランドル教授の予測が当たらないことを願うが、余震はいつどこで発生するかわからないため、今後も警戒が必要だ。
参照元：ｐｈｙｓｏｒｇ．ｃｏｍ（英文）（情報提供：ロケットニュース24）
』
このランドル教授の予測なら、東京で起こるべきことが先に仙台エリアで起こった、ということになる。
なら、次に東京となっても不思議ではない。
どの程度の規模になるかは別にしても、近いうちに東京が襲われる確率は高い割合であるということになる。
== 東日本大震災 ==
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